キャリアをサポートする制度Carrer Support

サポートする各種制度

社員一人ひとりの成長こそが、企業発展の原動力

私たち富士急行の社員は、目標に向かって挑戦を続け、ジョブローテーションによって様々な経験と実績をつむことで、中核社員としてのスキルを磨いていきます。また、若手の頃から責任ある仕事にチャレンジし、富士急グループに変革を起こしながら、発展させていくことが求められています。社員一人ひとりの成長やスキルアップを後押しする教育制度、活躍を評価する表彰制度、働き方を支援する福利厚生制度など、社員を多角的にサポートする当社の各種制度をご紹介します。

教育・研修

富士急グループの事業領域は多岐に亘り、約40社に及ぶグループ会社で構成されています。
富士急行及びグループ会社の経営や事業運営に必要な専門知識や能力を体系的に習得するため、「専門スキル教育」「社内大学制度」「階層別研修」などの教育プログラムを整備し、キャリアパスを支援しています。

教育・研修

教育・研修

専門スキル教育

業務に必要な知識や能力を個々のスキルに応じて自由に選択し、自らキャリア形成できる教育プログラムです。法務、経理といった一般管理の知識に加え、安全管理やコンプライアンスといったリスク管理、マーケティングやCS、英会話といった営業スキルなど、8分類された重点科目を中心に年間約80講座を開講しています。

社内大学制度

社内大学制度は、「専門スキル教育」「通信教育」「外部セミナー」などの講座に計画的かつ意欲的に取り組めるように導入された制度です。受講した講座には修了単位が設定されており、社員は階層毎に推奨される必要単位数の取得を目指し、自らキャリアパスを描いていくことができます。

階層別研修

富士急行の社員が目指す職務要件では、『コンセプチュアルスキル(総合判断力)』『マネジメントスキル(管理能力)』『ヒューマンスキル(対人関係能力)』『テクニカルスキル(業務遂行能力)』の4つを必要なビジネススキルと捉えています。階層別研修は、主に『コンセプチュアルスキル』『マネジメントスキル』『ヒューマンスキル』の3つの能力を職位に応じ段階的に高めていくため、階層毎に実施する集合教育です。また『テクニカルスキル』は、社内大学制度のもと「専門スキル教育」等の機会を通じ習得を目指していきます。

表 彰

売上や利益などの業績評価だけではなく、富士急グループの企業価値向上やイメージアップにつながる積極的な姿勢、そして「安全への取り組み」等、様々な角度から社員を評価し表彰する制度があります。また、社員同士が功績をお互いに認め合うことで、チームや組織の活性化を図るとともに、社員一人ひとりのモチベーションの向上やチャレンジ精神の醸成を実現します。

表 彰

表 彰

運転無事故表彰

「120%の安全」を最優先に掲げる、当社で最も権威のある表彰です。運輸部門において運転業務に携わり、現場の第一線で富士急グループの「安全」、「安心」を体現し、お客様満足へ大きく貢献した社員や組織に与えられます。表彰基準は、走行キロや期間で定められています。

Only1賞

人命救助、新規商品開発による業績の向上、創意工夫によるハイクオリティのパフォーマンス等が極めて優れていて、会社に大きく貢献した社員に与えられます。

営業職表彰

営業活動において、特に輝かしい業績を収めた社員やチームを表彰し、その努力を評価します。

Good Job表彰

自己の業務、もしくはその他の業務の中で創意工夫した行動をとり、グループの企業活動やイメージアップに貢献した社員に与えられます。商品やサービスのアイデア提案、業務改善、社内外積極活動などが対象となります。

福利厚生

社会保険完備(雇用・健康・労災・厚生年金)、持株会、産前産後休暇・育児休業制度、財形貯蓄、住宅賃付、確定拠出年金制度、定期健康診断 等

福利厚生

社員寮

山梨県(富士河口湖町)、東京都(江東区)の2ヵ所にあります。

社員向けの優待や割引

スポーツクラブや宿泊施設の割引制度など様々なプログラムを利用することができます。

企業内保育所「フジQキッズガーデン」

子育てをしながら働く富士急グループ従業員を対象にした保育所です。富士急グループのサービス業を中心とした多様な勤務体系に対応するため、通年で開所(無休)、保育時間は最大21時まで延長利用することができます。

育児休業者能力アップ支援システムの運用

育児休業期間中の社員のスキルアップや会社とのコミュニケーション活性化を図るため、育児休業者能力アップ支援システムを運用しています。教育プログラム(eラーニング講座)の受講をはじめ、育休者同士の掲示板の利用、人事部や職場の上司との連絡等で活用し、スムーズな復職を支援しています。

これらの制度の他に、人事制度として、努力し能力を上げ、成果を発揮した人を評価するための目標管理制度や年俸制、退職金前払い制度があります。

社員一人ひとりが、当事者意識を持って仕事に取り組み、自己実現していく仕組みを整えることが、結果として組織の発展につながると考えています。

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